日本でパイロットを養成する機関には、JALやANAの大手航空会社での自社養成をはじめ、航空大学校、桜美林大学や東海大学などの私立大学にあるパイロット養成コース、民間のフライトスクールや海外との提携訓練先、自衛隊などがあります。
操縦訓練生が最初に取得する自家用操縦士の受験資格は17歳以上であるため、高校2年次から受験が可能となりますが、パイロットを養成する高校は少ないのが現状です。
パイロットの養成科を設置する日本航空高校では、高校在学中にアメリカ留学によって自家用操縦士資格などを取得する専攻科があります。
2030年問題といわれるパイロットの大量退職や、格安航空会社の登場などでパイロットの不足が懸念される昨今の状況から、JALやANAなどの航空会社や私立大学、官庁が協調しながら進められているパイロットの養成の状況などを紹介します。
パイロットの養成を行う高校や大学は?
能登空港に隣接した日本航空高校には、アメリカ留学による自家用操縦士資格や計器飛行証明などを高校在学中に取得できるパイロット養成の専攻科を設置しています。
高校在学中に自家用操縦士資格を取得し、日本航空大学校の操縦科へと進学することで、大学の二年間で事業用操縦士資格の取得を可能にしています。
パイロットの養成科がある東海大学や桜美林大学などの私立大学では、4年間で事業用操縦士資格までの取得をカリキュラムに組まれ、アメリカやカナダなどの提携校での操縦訓練が想定されています。
いずれの大学でも、海外の提携訓練校での実機訓練が想定され、自費でライセンス取得するため、一千万円を超える高額な学費が必要となるため、官民共同の奨学金制度も準備されています。
航空会社の自社養成パイロットを目指す以外にも?
航空会社のパイロットを目指すには、費用面では航空会社の自社養成パイロット公募に応募することが第一ですが、その合格率は1%未満といわれるほど狭き門で、不合格となった場合に、自費でのライセンス取得を目指すかどうかは、訓練費用を含めて検討しておく必要があります。
自家用操縦士資格を取得できる年齢は17歳以上であるため、高校在学中にパイロットを目指す覚悟ができれば、まずは大学への進学を目指し、航空大学校への進学を目指すことがセオリーとなりそうです。
学費と訓練費用の準備が可能であれば、桜美林大学や東海大学といったパイロット養成コースを設置した大学への進学が、航空会社のパイロットになる可能性をあげられると言えます。
パイロットになる方法は一つではない?
航空会社のパイロットを目指すには、航空機をプロとして操縦できる免許を取得して採用試験を受験する方法が世界の標準であり、自家用操縦士資格を取得できる高校の在学時から必要な資格を積み上げるやり方が、諸外国でのパイロット養成の一般的な方法です。
日本の航空会社でパイロットになるには、大学に進学して航空大学を目指すか、航空会社の自社養成パイロットの公募に応募しますが、そのほかの選択肢も存在します。
航空大学校や自社養成パイロットの受験が失敗した場合でも、自費でライセンスを取得して採用試験を受けることが可能ですが、高額な訓練費の負担が必要です。