パイロットになるには、航空会社の自社養成パイロットとして採用されるか、養成機関で免許取得のうえ有資格者として採用されるかです。
自衛隊のパイロットの場合は、高校卒業後に航空自衛隊などの操縦士要員として入隊する必要があります。
いずれの方法においても、高校卒業後の大学や航空大学校といった学費やさまざまな費用がかかります。
航空会社の自社養成パイロットや、自衛隊の訓練生の場合には、訓練中の費用はかからず、給与が支給され、どの道を選ぶかによって費用は違います。
自社養成パイロットになる場合の費用は?
自社養成パイロットになる場合の費用は、採用条件である大学卒業までの費用が必要です。
つまり、高校を卒業後、4年制大学を卒業するための学費と生活費などの費用がかかり、国立大学であれば、年間の学費約60万円として、4年で約240万円程度、私立大学であれば、年間の学費約100万円程度として、4年で約400万円が最低でも必要です。
いずれも、生活費や教材費等は、一切含んでいない学費分の費用です。
自社養成パイロットに採用されれば、航空会社の社員の扱いになり、訓練期間であっても給与が支払われ、訓練費の負担もありません。
その訓練についていけない場合には、最悪の場合はパイロットの職を辞めさせられる可能性も含んでいます。
航空大学校に入校してパイロットになる場合の費用は?
航空大学校に入校してパイロットになる場合の費用は、航空大学校の受験資格とされている大学2年次修了や専門学校の専門士取得といったものにかかる費用と、航空大学校の学費と生活費の費用が必要です。
つまり、入校前の二年間の大学や専門学校の費用と、航空大学校の学費が、二年間で約300万円と生活費がかかります。
航空大学校在学中のアルバイトは認められていませんので、入校前にそれらの費用をどうするのか、考えておく必要があります。
パイロットになる方法の違いで、費用にも違いがある
パイロットになる方法の違いで、費用にも大きな違いがあります。
前述の方法以外にも、パイロットになるには、自費での訓練を受けて有資格者として、航空会社に入社する方法もあります。
この場合は、全額が自己負担になり、費用については一千万円を超えるものになります。
民間の操縦士養成機関には、海外での訓練と国内での訓練を実施しているケースが多く、訓練費用はかなりの高額になります。
パイロットになるには、身体条件や学力などの条件をクリアにすることに加え、費用についても検討しておくべきです。
自費での訓練による資格取得は、社会人になって、どうしてもパイロットを諦めきれない場合の選択肢とするべきです。
学生からパイロットになるには、自社養成パイロットか航空大学校を目指すべきです。