パイロットのなり方には、自費で必要な訓練を受けて免許を取得する方法や、自衛隊や航空会社で養成訓練を受ける方法など、さまざまにあります。
いずれの場合も、パイロットになるためには、通常の健康診断よりも厳密な航空身体検査を通過できる身体状態が必要です。
航空身体検査は、日常生活に支障のない健康状態の人であっても、飛行に関して危険と判断される基準があり、そのためパイロットになることが難しいと考える人も多いと思います。
航空先進国であるアメリカでは、車の免許を取る感覚で高校生がフライトスクールに通い、軽飛行機の操縦士免許を取得しています。
アメリカでは、自費でパイロット免許のレベルを上げることでしか、職業パイロットであるエアラインなどへの就職ができないため、こういったことは珍しくありません。
日本の場合、エアラインなどの職業パイロットになるためには、それなりのなり方があります。
エアラインパイロットになるには?
エアラインパイロットになるには、航空会社の入社試験を受ける必要がありますが、この時にどの立場で受験するかによって、パイロットのなり方は違ってきます。
JALやANAでは、パイロットの自社養成を行っていて、4年制大学卒業者を対象とした採用試験が実施されており、入社後に地上勤務の経験等を踏まえた上での養成が行われ、それに合格したものだけが、パイロットになれるシステムになっています。
自社養成以外での採用試験を想定した場合、大学二年次修了以降での航空大学校を経由して、航空会社で実施される有資格者対象の試験を受験することが、最も効率的なパイロットのなり方といえます。
航空大学校の入学には、4年制大学の2年次までの修了を条件としていますので、現実的には、大学卒業後に入学することが良いのかもしれません。
最近では、格安航空の登場で、上述のような学校ではなく、自費で海外のフライトスクールなどで免許と経験を積んでエアラインのパイロットになる道も出てきましたが、これには高額な訓練費用の負担が必要になり、一般社会人からの挑戦者が多いといえます。
いずれの場合も、航空身体検査に合格できる身体であることは、必須です。
エアラインパイロット以外のパイロットには?
エアラインパイロット以外のパイロットには、最初にも述べたように、操縦訓練を実施している国内外のフライトスクールなどで免許を取得して、パイロットになるなり方があります。
自家用の操縦士免許を保有すれば、立派なパイロットといえ、事業用つまりプロのパイロットの免許も、自家用を取得した上で取得するものです。
エアラインパイロット以外の職業パイロットとして、自衛隊の航空パイロットのなり方は、航空自衛隊に航空学生や幹部候補生として入隊し、訓練を受けることが考えられます。
航空自衛隊の航空学生としての入隊は、高校卒業後に可能で、選抜試験通過者が入隊でき、それぞれの訓練課程において厳しく選別されます。
エアラインパイロットや自衛隊のパイロットは、それぞれの訓練の課程において不合格になれば、その後のパイロットへの訓練は閉ざされるシビアなものといえ、そのため、難易度の高いものといえます。
パイロットのなり方には、それなりの道がある
パイロットといっても、自家用の操縦士免許を保有するパイロットから、定期便の航空機の操縦士免許を保有するパイロット、ヘリの自家用、事業用の操縦士とさまざまで、それぞれになり方に違いがあります。
いずれのパイロットのなり方として、航空身体検査に合格することが必須で、それぞれの訓練を受ける場所で自家用操縦士免許を取得し、事業用操縦士免許といったさまざまな免許を取得していきます。
それらには、かなりの訓練費用と訓練期間を必要とし、エアラインや自衛隊では、養成訓練を実施しており、その訓練に対応可能な人材を確保しながら、パイロットに育成しています。
つまり、目指すパイロットの姿によって、訓練を受ける場所や養成機関を選択する必要があります。
いずれの場合も、職業パイロットになることは、かなりの難関が待ち受けており、それらに合格することでしか、なり方はありません。