4月になるとさまざまな企業の入社式の様子がニュースで流され、新入社員は入社した会社での新人研修を受けた後、配属先へと赴任することが一般的です。
大学や高校、専門学校での教育受けた新入社員が、職場に配属されて即戦力となることは稀で、まずは社会人としてのマナーや会社の仕組みや各部署の仕事を、各企業で準備された新人研修とOJTなどで学びます。
航空会社に採用される新入社員の中でも、自社養成パイロットとして採用された人たちは、機長となるまで平均で約15年かかると言われる訓練がスタートする一年目となります。
自社養成パイロットとして航空会社に入社したパイロット候補生の一年目の仕事について紹介します。
自社養成パイロットとして採用された人の一年目の仕事は?
自社養成パイロットとして採用された人は、入社時点ではパイロットライセンスを保有しておらず、専門知識もないため、訓練生として、空港のチェックインカウンターや整備部など各部署での地上勤務を入社一年目にOJTなどで学びます。
自社養成パイロットとして採用された人は、操縦訓練を経て副操縦士、そして機長となる人材であり、旅客機を操縦する際には、運航に関わるさまざまな部署との連携をはかる必要や、状況を判断する必要もあります。
そのため、パイロットとは関係のないと思われがちな営業部門や整備部門などでのOJT教育には、航空業界で働く社会人としての心構えや幅広い見識を身につけることで、その後の操縦訓練の重要さを認識するためのものと考えられます。
地上勤務後の操縦訓練シラバスには?
自社養成パイロットとして採用された人の一年目は、さまざまな部署でのOJTで会社組織の仕組みや仕事の流れを学び、安全運航に必要とされるさまざまな部署の関連性を体感します。
地上訓練を終えた自社養成パイロットの訓練生は、副操縦士昇格を目指して約36ヶ月を想定した訓練が本格的に始まります。
自社訓練での学科訓練からスタートし、アメリカでの提携訓練校での実機訓練を経て事業用操縦士資格、計器飛行証明、多発限定といった基礎訓練をこなし、副操縦士に必要な大型旅客機操縦に必要な型式限定の免許取得のための訓練が継続して行われます。
数年前に経営破綻したJALでは、これまで行われてきたパイロット養成訓練の方法に、MPL制度と呼ばれる副操縦士2名での訓練が行われ、従来の訓練方式に比べて訓練期間が半年以上短縮されています。
一般企業を取り巻く経営環境が変わるのと同様、航空業界で必要とされるパイロットの養成訓練にも、訓練期間の短縮と経費削減が求められ、自社養成パイロット候補生の一年目も少しずつ変わりつつあります。
パイロット訓練生の一年目は、地上勤務でのOJT
航空会社に自社養成パイロットとして入社した訓練生は、操縦訓練に入る前の一年目に、操縦部門ではない空港カウンター業務や整備部門、営業部門など、会社のさまざまな部署での仕事を体験します。
パイロット候補生がいずれ副操縦士や機長に昇格して旅客機の運航に携わった際に、各部署との連携をはかりながら、安全運航につなげる意図が一年目のOJTにあります。
大型の旅客機の操縦には、パイロットを支える多くの部署の人たちがそれぞれの仕事をこなしているため、その仕事を知ることがパイロット候補生の一年目の重要な仕事として位置づけられています。