パイロットには、無線従事者の資格である「航空無線通信士」と「航空特殊無線技士」の二種類の資格が必要です。
いずれの無線従事者の資格も、国家試験を受験して合格するか、養成課程講習を修了する必要があります。
これらの無線従事者の資格は、航空機同士や管制塔との交信などで、無線を使用のために必要と定められた資格です。
海外で訓練を受けた自家用のパイロット免許の書き換えにも、これら無線従事者の資格が必要になります。
資格の難易度から「航空無線通信士」が、「航空特殊無線技士」の上位資格ということになります。
無線従事者の「航空特殊無線技士」とは?
「航空特殊無線技士」とは、「航空特」という略称でも呼ばれ、航空運送事業でない航空機や自家用航空機で無線操作を必要とする場合に必要となる資格です。
つまり、航空機使用事業で行われる測量や農薬散布などを行う航空機や、自家用で使用される小型航空機が考えられます。
この資格は、国家試験に合格するか、指定の養成課程を修了することで取得が可能です。
受験資格に特別な制限はなく、基本的には誰でも受験可能で、合格率は75%前後を推移している高合格率の国家試験です。
試験科目には、無線工学、電気通信術、法規があり、受験者の無線従事者関係の資格保有状況によって、免除規定があります。
無線従事者の「航空無線通信士」とは?
「航空無線通信士」とは、「航空通」という略称でも呼ばれ、前述の「航空特殊無線技士」の上位資格で一級や二級といったものはなく、航空機と管制塔との無線通信の際に必要となる資格です。
つまり、パイロットや航空管制官、航空通信士が必要とする資格です。
航空機に施設された無線設備の操作、航空機と管制塔との通信操作などの操作範囲についての規定は、「電波法施工令第3条」があり、パイロットや管制官が安全運行のために定められたものです。
無線従事者資格を持たない無資格者が無線を使用する場合には、有資格者である「主任無線従事者」の監督を必要とすることも規定されています。
具体的な内容については、関連の法令を参照してみてください。
この「航空無線通信士」についても、国家試験に合格するか、指定の養成課程を修了することで取得が可能で、合格率は40%前後で推移しています。
試験科目には、無線工学、電気通信術、法規、英語があり、科目免除の制度があるため、一度合格した科目については3年間有効となっています。
受験者の保有資格の状況によって、科目免除される場合もありますので、試験を実施している日本無線協会の最新の試験要項を確認することをおすすめします。
パイロットにも必要な無線従事者の資格
パイロットや航空管制官にとって、無線は必需品であり、その利用のために、無線従事者としての資格が必要となります。
そのため、「航空特殊無線技士」と「航空無線通信士」の資格は、パイロットや航空管制官にとっては、必須の資格です。
通常、年に2回ないし3回実施される国家試験を受験し合格するか、指定された養成課程を修了することで取得が可能です。
興味を持たれた方は、試験を実施している日本無線協会の最新の試験要項を調べてみることをおすすめします。