パイロットになるための大学は、一昔前には存在せず、公的パイロット養成機関として航空大学校だけでしたが、現在は違います。
現在では、航空大学校以外にも、4年制私立大学などでパイロット養成コースを設置した学科が設立されています。
しかしながら、訓練費は学費と合わせて学生の負担する費用は、かなりの高額です。
そのため、公的機関や民間の航空機業界からの奨学金制度も設けられています。
それほど、近い将来のパイロットの不足への懸念が、強く認識されています。
パイロットになるための大学は?
パイロットになるための大学は、現在、桜美林大学、東海大学、崇城大学、千葉科学大学、日本航空大学校といったものがあり、民間の航空機使用事業会社である新日本航空株式会社も大学ではありませんが、養成機関の主要な存在です。
パイロットの養成コースを持つ大学は、4年間の大学教育カリキュラムにおいて、パイロットとして必要とされる自家用、事業用、そして計器飛行証明といったフルライセンサーの状態での卒業を目指しています。
細かな訓練シラバスの違いはありますが、いずれの養成コースにおいても、アメリカなどの提携訓練校への留学と国内の訓練を併用することで、パイロットの免許取得と航空会社への就職を可能にしています。
実際の費用は、通常の4年制大学の学費に加え、海外留学でのパイロットライセンスの取得にかかる費用が学生の負担となり、約1千万円程度が必要です。
民間のパイロット養成訓練を自費で受ける場合と費用的には、若干割安になるものの、かなりの高額です。
パイロットになるための大学の奨学金は?
パイロットになるための大学の奨学金は、先頃、無利子貸与型奨学金の制度が、ANAとJALの連名での報道発表がありました。
この奨学金の制度は、政府から示されている2020年に訪日外国人旅行社数の目標4000万人にむけて、航空業界が本腰を入れて、パイロットの養成と確保に動きだしたものです。
この奨学金の貸与対象となるのは、前述した大学のパイロット養成コースの学生です。
貸与人数と貸与額は、1学年あたりトータルで25名程度とされており、一人当たり500万円を無利子で貸与するというものです。
私立大学のパイロット養成コースにかかる学費は、トータルで概算1800万円程度必要なので、多少の費用負担軽減にはなるものの、効果がどの程度になるかは、未知数です。
パイロットになるための高額な費用
パイロットになるためには、訓練生が負担するにせよ、養成機関が負担するにせよ、高額な費用と時間を必要とします。
これまでは、航空大学校と航空会社の自社養成システムでのパイロット養成でまかなってきた人数も、今後の航空需要の増加予想の前には、不足が容易に想像できます。
そのため、パイロットの養成を、民間の航空会社が中心となり、私立大学との連携をはかり、養成しようとしています。
それを促進するための奨学金の制度も設置されていますが、学生の高額な費用の負担は残ります。