日本国内でパイロットとして飛行するには、パイロットの免許と無線資格と航空身体検査証が必要です。
パイロットは、地上管制と空域管制、あるいは航空機同士での無線交信をします。
日本では、電波を出すことに関しては、電波法の規制があり、航空機に設置された無線機を使用する航空従事者には、無線資格の取得が義務付けられています。
日本の航空従事者と呼ばれる資格には、操縦士であるパイロット、航空整備士、航空工場整備し、航空通信士、航空士といったものがあり、航空機に乗り込んで業務を行う資格保有者は、無線資格を必要とします。
パイロットも航空機に乗り込んで、操縦業務にあたるため、無線資格を必要とします。
パイロットの取得すべき無線資格は?
パイロットの取得すべき無線資格は、「航空無線通信士」と「航空特殊無線技士」の二種類があり、自家用パイロットのライセンスの場合は、航空特殊無線技士の無線資格のみで飛行が可能です。
いずれの資格も、国家試験に合格するか、指定の養成講習を修了することが必要です。
無線資格の試験科目には、無線工学、電気通信術、法規がありますが、受験者の無線資格保有状況によって、科目の免除規定などが定められています。
「航空無線通信士」は、「航空特殊無線技士」の上位資格にあたり、無線設備の操作や通信操作について行える業務範囲について、電波法で規定されています。
具体的な操作範囲などの詳細については、電波法施行令などの関連法令を参照してみてください。
パイロットの使用する無線は?
パイロットの使用する無線は、地上管制と航空管制と呼ばれる管制塔とのやりとりの際には、音声による無線通信での交信を行います。
もう一つは、航空機同士の情報交換のために使用する無線通信があります。
パイロット同士での運航経路の気象状況の細かな変化の情報のやり取りなどが行われ、パイレップと呼ばれるパイロットレボートなども無線通信で行われます。
これらの無線通信のやり取りには、電波を発信、受信する必要があり、日本国内では特に電波を発するものについては、電波法の制約があるために、無線資格の保有が義務づけられています。
海外では、無線資格の必要性のない国もあり、アメリカでも無線資格の取得を必要としません。
そのため、アメリカなどでパイロットの免許を取得した場合には、日本国内の免許書き換えの際には、無線資格の取得が必要となります。
パイロットの保有すべき無線資格
パイロットの保有すべき無線資格には、航空特殊無線技士と航空無線通信士の2種類があります。
自家用パイロットの資格での飛行の際には、航空特殊無線技士の無線資格のみで十分ですが、事業用操縦士以上の資格での飛行には、航空無線通信士の無線資格も必要です。
海外でのパイロットの免許を取得した場合の書き換えの際には、無線資格の取得が必要となり、注意が必要です。