パイロットの免許は、各国の航空局が管轄しており、免許の発行は、訓練を実施した国において発行されます。
航空機の第二次世界大戦での発展と進化により、世界的な運航の安全と進化に寄与する目的で国際民間航空機関であるICAOが設立されており、ここで、航空機の運航ルールや教育システムの共通化、ライセンスの管理などの世界的な共通化をはかっています。
日本やアメリカ、カナダ、ニュージーランドなど、日本人のパイロット志願者が訓練に出向く国の大半は、このICAOの加盟国です。
そのため、加盟国で発行されたパイロットの免許は、加盟国間で書き換えが可能です。
国によって、書き換えの際に、試験の実施などの条件がくわえられることはあり、日本においても条件がつけられています。
パイロットの免許の取得の現実は?
パイロットの免許の取得の現実は、訓練費用の安さから、海外での訓練の実施と日本国内の訓練を複合的に利用したカリキュラムを組んだ養成機関が多いようです。
日本国内のみの訓練での免許取得は、海外での訓練費用に比べると約2倍から3倍かかるともいわれています。
訓練費の負担を軽減するためにも、民間の航空機操縦士養成を行っている機関では、日本国内での事業用操縦士を最終目標にした免許取得の訓練カリキュラムには、海外訓練と国内訓練の組み合わせたものになっています。
そのため、海外の訓練校との提携を行い、訓練生を海外留学させて訓練を行い、海外ライセンスを取得したうえで、国内のパイロットの免許への書き換えと飛行のための訓練を実施しています。
パイロットの免許の書き換えは?
パイロットの免許の書き換えは、海外で取得した免許と申請書などを管轄の地方航空局へ提出することから始まります。
海外で取得したパイロットの免許は、日本において型式限定を必要としない場合には、実技試験が免除され、学科試験の法規以外の科目も免除されます。
つまり、ICAO加盟国で取得したパイロットの免許は、学科試験の法規の科目受験に合格することで、あとは申請書類の手続きのみで、日本の操縦士の免許に書き換えることができ、実際に実技試験を受けることなく、免許の発行を受けることができます。
ただし、航空機の型式限定を必要とするものには、実技試験の受験が必要で、日本での飛行には、航空身体検査証明書や無線従事者資格の免許が必要ですので、その点は注意が必要です。
パイロットの免許の書き換えの利用
パイロットの免許の取得には、高額な訓練費用と時間が必要です。
特に、自費でパイロットのライセンスを取得する場合には、訓練費の節約と試験日の柔軟性や訓練環境から、海外での訓練を利用して免許取得し、日本の免許への書き換えを利用することをオススメします。
海外への航空留学先には、ICAO加盟国であることが前提条件となり、航空留学生のビザ取得をして、無用なトラブルを避けることもライセンス取得には大切です。
実際の免許の書き換えの際には、申請書類等について、航空局の担当窓口での相談をすることで、スムーズな手続きが可能になります。