飛行機のパイロットの定年は、民間航空機連盟のICAOでは65歳に引き上げられています。
日本でのエアラインなどの飛行機のパイロットの定年は、1996年に国交相の定年見直し通達が出るまでは、60歳となっていました。
1996年の国交相の航空身体検査で乗務に問題がない判断の場合に限り63歳まで乗務できるとした通達が出され、最近では、上限年齢が65歳に引き上げられています。
これは、現在から中長期にかけてのパイロットの不足の懸念から、日本やアメリカで定年延長がされています。
日本の飛行機のパイロットの定年は?
日本の飛行機のパイロットの定年は、上述のように、現在では年齢上限まで勤めれば65歳です。
しかし、実際のところは、定年までパイロットとして勤務できる人は、全体の約9割程度といわれています。
パイロットの場合、航空身体検査という関門があり、年齢を重ねるとこの検査の基準にかかる人がでてきます。
国交大臣の判定を仰ぎ合格となっても、条件付き合格となり、乗務は可能だとしても、さまざまに条件が課されます。
パイロットは、90日以内の飛行実績の内容など、最近の飛行経験にさまざまな条件が定められています。
日本以外の国のパイロットは?
パイロットの航空身体検査は、すべてのカテゴリーの航空機を操縦するものにとって必ず受けなければならず、これに合格しなければ、乗務することはできません。
特にエアラインのパイロットが受ける第一種航空身体検査は、基準が厳しいため、加齢による影響は大きいといえます。
日本の飛行機のパイロットの定年については、前述のようにICAOの基準に合わせた65歳となっていますが、他の加盟国の中には違った年齢制限の国もあります。
アジア、太平洋地区においては、日本と同様に65歳としている国が多いのですが、日本と違うのは航空身体検査合格とシミュレーターでの技量審査に通過できれば、無制限に乗務できる国もあります。
ヨーロッパなどでは、定年を設定しない地域もあり、定年の考え方は国際的にも上限を設けない方向に向かっています。
飛行機のパイロットの定年は?
現状での飛行機のパイロットの定年は、日本では65歳となっています。
しかし、定年まで機長として迎えられるかは、航空身体検査の結果次第といえます。
パイロットは他の職種とは違って単純に定年延長すべきものではないと考えますが、能力のあるパイロットが定年という線引きだけで、引退することには問題も感じます。
あくまで、国際的な流れと同様に、はっきりした引退すべき基準と定年延長容認の基準は、今後の状況で変化する可能性があります。