飛行機のパイロットの人数は、国交相の航空局の開示資料によると、2010年時点の世界全体で約46万3,000人とされ、アジア太平洋地域では約50,000人とされています。
あと20年先には、現在の2倍以上のパイロットが必要とされる予測のなか、アジア太平洋地域では、年間約9,000人のパイロットが不足するともいわれています。
現在の日本のパイロットの人数は、主要航空会社に約5,700人、格安航空会社(LCC)に約230人います。
飛行機のパイロットの人数は、計算上、年間400名規模で新規のパイロットを採用しないと、大量退職者の発生する2030年には、需要を満たすことができません。
飛行機のパイロットの年齢構成は?
飛行機のパイロットの年齢構成は、日本の主要航空会社と格安航空会社の両方で、40歳代半ばを構成の中心としていて、15年から20年先には、この構成の中心が60歳代にシフトすることになります。
今後の若手パイロットの30歳前後の副操縦士の約2,300人が、機長に昇格したとしても、それを支える副操縦士の人数が不足する計算です。
現状のパイロットの人数の年齢構成のままの推移が続くと、将来の航空需要見込み通りであれば、確実にパイロットが不足します。
日本社会が高齢化して、さまざまな問題が発生しているのと同様に、パイロットの世界にも、将来高齢化することを予感させる数字になっています。
パイロットの育成には、時間と費用がかかり、一朝一夕には解決できません。
そのため、現在、パイロットの養成機関や訓練費用、訓練内容など、さまざまな検討が行われています。
パイロットの人数の偏りの原因は?
パイロットの人数の偏りの原因は、日本におけるパイロットの出身構成を見ると、原因の一端が垣間見えます。
日本のパイロットの人数約5,700人を出身別に分けると、航空大学校が約40%、自社養成が約34%、防衛省が約7%、外国人が約7%、私立大学やその他が約12%といった構成になっています。
日本のパイロットを航空大学校が安定的に輩出していますが、航空需要の高まりの中で、この絶対数での不足が懸念されています。
航空各社での自社養成は、各社の経営状況により変動するため偏りが生じます。
その他の出身構成についても流動的な要素が高く、安定的なパイロットの増加につなげるには、不安材料が多いようです。
これらのことから、航空大学校の見直しなどが検討されていますが、決定的な解決策にはなっていないのが現状のようです。
パイロットの人数の増減にはさまざまな要因
飛行機のパイロットになるには、かなりの期間の訓練と高額な費用がかかります。
その上、パイロットには、身体的、精神的条件や技量が求められ、誰でもいいというわけではありません。
訓練機関の見直しや、訓練方法や費用の負担などの見直しといったことが、航空局等で検討されていて、将来に向けてのパイロットの不足の回避に動いています。